近年、多様な働き方や健康経営の観点から、オフィスにおける食事のサポートが注目され始めています。本記事では、オフィスごはんの概要から具体的なサービス選びのポイント、そして導入メリットについて詳しく解説します。
例えばオフィス内に設置型の食事提供コーナーを取り入れたり、外部から定期的に惣菜を届けてもらうなど、さまざまなプランが登場しており、企業や従業員のニーズに合わせた選択が可能です。
従業員の健康面や企業イメージの向上につなげたいと考えている担当者の方は、ぜひ本記事を参考に導入の検討を進めてみてください。

オフィスごはんとは？多様化する社食サービスの概要

オフィスごはんは従来の社員食堂にとどまらず、社内の冷蔵庫にお弁当を常備するサービスや、デリバリーを活用して温かいご飯を提供するなど、多彩なスタイルが存在します。
オフィスごはんという言葉自体は広義であり、会社が社員に食事を提供する仕組み全般を指します。近年は小さな冷蔵庫を置くだけで手軽に始められるスタイルなどが登場し、導入ハードルも大幅に低くなりました。サービスによっては管理栄養士がおすすめする献立が用意されていたり、無添加食材や地元の新鮮な野菜を使ったメニューにこだわるなど、健康とおいしさの両面を追求しやすくなっています。
特に健康経営を意識した企業では、従業員の健康維持や栄養バランスの整った食事を確保することが、高い優先度を持っています。毎日の食事はパフォーマンスに直結するため、オフィスところで気軽に利用できる仕組みがあると、従業員が健康を意識した食選びを継続しやすいのが大きな利点です。
全国規模で展開するサービスも多く、場所によっては追加費用無しで配達や冷凍食品の定期配送を受けられるケースも増えています。企業規模や予算に応じてさまざまなプランを検討し、自社に合ったスタイルで導入するのがポイントとなるでしょう。

設置型のタイプ

オフィス内に冷蔵庫や自動販売機のような棚を設置し、従業員が必要なときに自由に商品を選んで購入する仕組みです。少スペースで運用でき、メニューの補充や管理はサービス提供側が対応してくれることも多いので、社内での手間が軽減されるのが特徴です。
自社の従業員数や稼働状況に合わせて数量やメニューを調整できるため、フードロスの削減にもつながります。特に冷凍惣菜やパック詰めされたご飯などを取り揃えておくことで、時間の無い日にもサッと利用できる利便性が人気です。
導入費用や具体的な運用形態はサービス会社によって異なりますが、初期費用が低めに設定されているプランや無料トライアルを提供しているケースもあるため、比較検討をしながら導入を進められます。

代行サービスのタイプ

代行サービスでは、週単位や月単位の定期便として料理を社内に届けてもらい、商品管理や補充もサービス提供会社側が行う場合があります。企業側でのメニュー選びの手間が減り、人手が不足しがちなオフィスでもスムーズに運用できるのがメリットです。
オフィスの利用者数や好みに合わせて商品内容をアレンジできるので、従業員の満足度も高めやすい特徴があります。健康志向の強い企業の場合は管理栄養士監修のメニューを依頼することも多く、栄養バランスを考えたサラダや焼き魚など幅広いレパートリーがそろうことも魅力です。
保健指導や健康経営の取り組みと連動させやすく、導入時には企業独自の福利厚生として評価されるケースも増加しています。

デリバリー・提供型のタイプ

外部のデリバリーサービスやケータリングを利用して、決められた時間に食事をオフィスに届けてもらうスタイルです。温かいまま提供できるというメリットがあり、昼食時だけでなく、夜勤がある職場など様々なシーンで活用可能です。
その日のメニューを事前に予約しておくことで、食材の用意や調理を外部に委託できるため、社内の負担を最小限に抑えられます。特に会議や研修など集中的に仕事が行われるタイミングで利用すると、時間短縮と生産性向上にもつながります。
ただし、エリアや時間帯によっては配達対応が難しい場合もあるため、導入前の事前確認が重要です。複数のサービスを試し、それぞれの強みを比較して検討するのが望ましいでしょう。

オフィスごはん導入で得られるメリット

オフィスごはんを導入することで、従業員と企業の双方に多くの恩恵があります。
まず、従業員が簡単に食事をとれる環境を提供することで、健康管理を促進しつつ、余計な外出時間を削減できる点が大きな利点となります。ささっと昼食を摂ってからゆっくり休憩できるので、午後の仕事に集中しやすくなるでしょう。
企業イメージの向上も見逃せません。職場環境が整っている会社は対外的な評価が高まりやすく、採用活動でも大きなアピールポイントとなります。
さらに、食事の場が社内コミュニケーションのきっかけになることも多く、部門を超えた交流が増えることで柔軟な社風づくりに役立つことも期待できます。

従業員満足度と健康経営への寄与

健康的なメニューを提供することで、従業員がバランスの良い食生活を送りやすくなります。野菜やたんぱく質が充実した献立がオフィス内で手軽に手に入ると、栄養状態の改善にもつながります。
また、定期的に社員の健康チェックを行いながらメニューを調整する企業も増えているため、生活習慣病のリスク低減や社員の医療費削減にもつながる可能性があります。
健康を意識した食事がしやすい環境は、企業の健康経営を推進する最初の一歩としても有効です。企業活動における健康経営の重要性と、特に食事改善が企業や従業員にもたらす効果について興味がある方はこちらの記事もご覧ください。

生産性向上・企業ブランディングにも効果

オフィス外へ行かなくても済むため、昼食で外出する時間が短縮され、従業員は仕事への切り替えもしやすくなります。ちょっとした合間で昼食を分散してとることで混雑を避けられ、希望する時間に休める利点も出てきます。
企業ブランディングの観点から見ると、「社員の健康と働きやすさを重視している企業」として対外的な評価も得やすくなるでしょう。採用活動の場でも「社食や手厚い食事サポートがある会社は魅力的」という声があり、応募者の増加に繋がることは珍しくありません。
結果的に労働力の安定確保や優秀な人材の獲得につながるため、企業規模を問わず注目される取り組みになっています。

採用率・定着率アップにつながる理由

社食や食事補助など充実した福利厚生は、就職活動中の候補者にとって大きな魅力となります。特に飲食費の削減につながり、給与以外の部分での満足感を得られることが大きいです。
また、導入サービスのバリエーションによっては、自分の好みに合わせて選べるメニューが豊富に揃っているため、従業員も飽きずに利用を継続できます。結果として、社員が企業に長く定着する動機づけへと結びつきます。
食事のケアだけではなく、企業として従業員に対して感謝の気持ちを具体的な形で示す機会にもなり、エンゲージメント向上にも効果的です。

導入前に確認しておきたいポイント

導入を検討するときには、費用やスペースなど押さえておくべき要素がいくつか存在します。
一度に社員食堂を構えるよりも気軽に始められるようになったオフィスごはん。しかし、費用体系やサービス範囲、設置スペースの有無、福利厚生面での扱いなど、事前に検討しておきたい部分は多岐にわたります。
法的・税務的な位置づけが気になる場合は、専門家やサービス提供元に相談してみると良いでしょう。自治体や国による補助制度がある場合もあり、導入コストを抑えるチャンスがあります。

費用体系と補助制度の活用

初期費用や月ごとの利用料金など、サービスによって料金形態は変わります。冷蔵庫の設置が必要な場合はリース料が発生したり、定期配送の場合は注文数による変動コストがあるなど、運用形態を把握するとともに総額を正確に見積もりましょう。
企業の福利厚生として正式に組み込む場合、国や自治体の補助金制度を利用できるケースがあります。健康経営を目的とした支援策や地域振興策などを活用できるかどうか、導入前にチェックしておくと導入コストを抑えることができます。
なお、導入プランによっては最初の数カ月間を無料試用できたり、冷凍庫や備品を無償で提供してくれるサービスもあるため、複数候補を比較しながら最適なプランを検討するのがおすすめです。

オフィス環境や設置スペースの確保

設置型を採用する場合には、冷蔵庫や自動販売機、ラックなどを置く一定のスペースが必要です。電源や排気などのインフラ面も合わせて確認しておきましょう。
また、デリバリー中心の形態であっても、受け取り用の場所や一時的にストックしておく場所が必要になる場合があります。オフィスの導線に配慮しながら社員が利用しやすい導入位置を検討しておくと、利用率もアップします。
小規模オフィスではフロア内に配置できるコンパクトな冷凍庫・冷蔵庫を選ぶなど、サービス提供会社と相談しながら最適な設備の導入を進めることが重要です。

福利厚生との関連と注意点

オフィスごはんを正式な福利厚生として位置づける場合は、給与や他の手当とのバランスを考慮する必要があります。税制上の扱いも確認しておかなければ、想定外のコストが発生する恐れがあります。
健康保険組合や企業内組織と連携して、健康づくりキャンペーンの一環として実施する事例もあり、総合的な福利厚生プログラムと組み合わせることで効果を高めやすくなります。
一方で、運用上のルールや社員の公平性を確保するなど、独自の課題にも目を向けることが大切です。導入前には社内規程の整備などの調整を進めておきましょう。

サービスごとの人気メニュー・特徴

各社サービスが提供する献立は健康面や安全性に配慮されており、飽きにくい工夫が盛りだくさんです。
オフィスに設置された冷凍庫から手軽に購入できるリーズナブルな惣菜から、専門シェフが作る本格的なランチをデリバリーしてもらうスタイルまで、多様な選択肢があります。管理栄養士監修のメニューや、無添加にこだわるプランなど、食材選びの段階で徹底した品質管理が行われているサービスも多いです。
最近はSDGsの観点から規格外食材を活用したり、地方の特産品を使ったオリジナルメニューを提供するサービスも人気を集めています。食事を通して社会貢献に繋がる点も、企業としてはプラス材料と言えるでしょう。
忙しいビジネスパーソンにとっては、パスタやうどん、ハンバーグなどボリューム感のある種類を揃えつつ、サラダやスープもセットにすることで飽きさせず、バランスを保つ工夫が重宝されます。

管理栄養士監修の健康志向メニュー

管理栄養士が栄養バランスを考慮してメニューを組んでいるサービスは、企業側が従業員の健康を気遣っている姿勢をわかりやすくアピールできます。塩分や脂質、糖質を控えたメニューが用意されているケースが多く、ダイエット中や健康指導が必要な方にもおすすめです。
さらに、魚や野菜といった食材を中心にした献立が定期的に更新されるため、毎日利用しても栄養偏りのリスクが低くなります。季節の食材を取り入れて飽きにくい構成にしているサービスもあり、社員の食事の質を高める効果を期待できます。
実際に食事を通じてコンディションが良くなったと感じる人も多く、企業イメージの向上とあわせて、離職率低下につながったという声も挙がっています。

食品添加物を控えた安全・安心な惣菜

安全や安心に配慮したサービスでは、化学調味料や保存料を極力使わないことを掲げているところも見られます。国産食材や無添加製法にこだわることで、健康志向の従業員も安心して利用できるでしょう。
また、無添加食品は日持ちが短いイメージがありますが、最近は冷凍技術が進歩し、料理をおいしい状態でキープしながら保存期間を延ばすことも可能になっています。これにより、手軽さと安全性を両立できるメリットがあります。
食材調達から販売まで、一括管理でトレーサビリティを確保しているサービスもあり、リスク管理面でも安心感を得られます。

豊富なジャンルで飽きさせない工夫

オフィスごはんの導入が進むにつれ、飽きずに続けられるためのメニュー開発に力を入れる企業も増えてきました。和洋中の基本に加え、エスニックやスイーツ、サラダバーや汁物まで取り揃えることで、利用者の好みに合わせることができます。
一部のサービスでは100種類以上のメニューをローテーションで提供したり、日替わり弁当のレパートリーが数百種類に上るケースもあり、長期的に利用しても飽きがきにくいメリットがあります。
また、夕方以降の時間帯にも軽食や夜食メニューを用意しているところもあるため、残業時や夜勤などの働き方にも対応し、社員の生活をサポートする取り組みとしてさまざまな企業で好評を得ています。
ダイオーズが手掛ける設置型の社食サービス「Daiohs Food Service」では、手軽に、そして多様な選択肢の中から、お好みの食事をオフィスで楽しむことができます。バラエティ豊かな冷凍弁当（和・洋・中）、パスタ、パンをはじめ、常温保存可能なスープやカレーもご用意しており、約80種類もの豊富なメニューから、その日の気分に合わせて自由に選べます。詳しいメニューについてはこちらからお問い合わせください。

よくあるご質問（FAQ）

オフィスごはんの導入や利用開始にあたって、よく寄せられる質問と回答をまとめました。
オフィスが狭い場合でも導入可能か、費用はどのくらいかかるのか、誰が管理するのかなど、導入前にはさまざまな疑問が出てきます。コンパクトな冷凍庫や隙間スペースを活用したり、サービス提供会社が定期的に補充・管理をしてくれるケースも多いです。
費用に関しては、初期導入コストを抑えられるサービスも多いため、企業の規模や利用人数に合わせた最適なプランを選べば、想定よりも安価にスタートすることも可能です。
また、メニューの種類や品質については無料試食会やサンプルの取り寄せを行って、自社に合うかどうかを検証するケースが一般的です。

オフィスごはん導入までの流れ

導入プロセスをあらかじめ把握しておくことで、スムーズに計画・運用を開始することが可能です。
最近ではオンラインでの問い合わせやプラン比較が簡単にできるようになりました。実際に商品を見てみることで、味や品質を確かめることができるので、導入前にしっかり試しておくのがおすすめです。
複数のサービスを比較検討する際は、価格だけでなくメニューの品揃えやサポート体制、補助金の利用可否など、多角的に検討することが重要です。利用者層の好みを反映した試食会を開く企業もあり、従業員のモチベーションを高めながら導入を進める例も見られます。
契約が決まれば、指定した時期に冷蔵庫・冷凍庫などの設置機材を搬入し、初回の商品が届き次第、運用開始となる流れが一般的です。

問い合わせ・無料サンプルの取り寄せ

興味を持ったサービス会社にまずは問い合わせ、無料サンプルを提供してもらうのが第一歩です。公式ウェブサイトから問い合わせフォームを使うことが多く、サンプルの到着までに企業の要望を詳細に伝えておくと、より適切な提案が受けられます。
無料サンプルでは実際の商品を温めて実食できるので、味や品質、使い勝手などリアルな感触を確認できます。説明会を兼ねて実施することで、サービス内容も同時に把握しやすくなります。
複数社のサンプルを比較してみるのも有効で、コスト面やメニュー構成の違いを掴む上で大きな参考材料となります。
「Daiohs Food Service」では無料トライアルを実施していますので、お気軽にお問い合わせください。

試食会やサービス比較の実施

導入候補となる複数のオフィスごはんサービスを集め、社内で試食会を行う企業も増えています。従業員から直接フィードバックを得ることで、実際にどの程度利用されるのか、食事の好みに合っているのかが見極めやすくなります。
価格や補助金の適用可能性、メニューのローテーション周期など、比較項目は多彩です。社内で検討チームを構成して、それぞれの観点からの意見をまとめるとスムーズに絞り込みが進むでしょう。
また、デリバリー型か設置型かといったスタイルの違いも、オフィス形態や利用者数によって大きく的中度が変わるため、試食会と同時に運用流程も十分に検討しておくことが大切です。

導入計画の策定・契約・設置

最終的に導入するサービスが決まったら、費用の見積もりや補助金の申請可否、設置場所の最終調整などを行い、契約書を取り交わします。導入スケジュールや支払い条件を明確にしておくことが大切です。
契約内容には冷蔵庫や冷凍庫のリース条件、設備の維持管理費用、商品ラインナップの更新頻度などが含まれている場合が多いです。これらをしっかり把握しておけば、トラブルを未然に防止できます。
契約後は、設置タイミングに合わせて機器を搬入し、実際に食数やメニュー構成を調整しながら試運転を開始します。運用が安定するまでにはしばらく様子を見て、必要に応じてサービス内容を微調整していくと良いでしょう。