オフィスに自販機を設置することは、労働環境の向上や従業員の満足度を高める有効な手段のひとつです。本記事では、自販機を導入するメリットと注意点、導入前に確認すべきことを解説します。この記事を通して、効果的な自販機導入の実現を目指しましょう。
オフィスに自販機を導入する4つのメリット
現代のオフィス環境では、働きやすさや効率性を追求するため、多様な設備が導入されています。その中でも特に注目すべきは、自販機の導入です。オフィスに自販機を導入することには、さまざまなメリットがあります。
1. 福利厚生につながる
企業の規模が小さい場合、住宅手当や家賃手当などの福利厚生を充実させることはなかなか難しいかもしれません。しかし、食事補助であれば、少ない負担で導入が可能です。
たとえば、自販機で販売する金額を一般的な価格よりも安く設定しておき、差額は企業負担とすることで、福利厚生の一環として提供できます。最近では、飲み物だけではなく軽食を販売する自販機も増えてきているため、商品のバリエーションを増やすことも可能です。
2. 緊急時のストックになる
大地震や大規模な停電、台風等の自然災害が発生した際、オフィスで一晩過ごす必要が出てくるかもしれません。そんなときに、自販機から飲み物や食べ物を確保できれば、従業員に大きな安心感を提供できます。また、自販機によっては災害時に製品を無償提供する機能があるものもあります。このように、万が一に備えて自販機を設置しておくことは、災害時のリスクマネジメントにつながります。
3. 24時間いつでも利用できる
オフィス内の売店やカフェは、特定の営業時間内でしか利用できないのが一般的です。営業時間外に飲食物を購入する必要があると、外に出て探さなければなりません。また、営業時間内でも混雑していると待ち時間が発生することもあります。しかし、自販機ならば、そのような制約を受けることなく、24時間365日、いつでも自由に飲食物を購入することが可能です。
このことは、残業や早朝・深夜の緊急作業などを行う従業員にとって、大きな安心感と利便性をもたらします。深夜などにエネルギー補給が必要なときや、外出する時間がないほど忙しいときでも、自販機なら食べ物や飲み物をすぐに購入できます。
自販機の導入により、従業員がいつでも最高のパフォーマンスを発揮できる環境が整います。
4. 外出の手間がなくなる
昼食をとるために外出することは、移動時間を含めると意外と時間がかかります。特に、忙しいときや天候が悪いときには、外出してランチに行くことは大きなストレスとなり得ます。しかし、自販機がオフィス内にあれば、そうした手間やストレスを省くことが可能です。
たとえば、昼休みを有効に使うために、自販機で手軽にサンドイッチやおにぎり、ドリンクなどを購入できれば、外出するはずだった時間を有効に活用できます。また、悪天候の日には、従業員が雨や雪に濡れずに飲食物を手に入れられます。このように、自販機の設置は、従業員の生産性や快適性を上げるための重要な一助となります。
オフィスの自販機導入における注意点
自販機の導入にはさまざまなメリットがありますが、同時に注意すべきポイントもあります。
維持にコストがかかる
自販機は便利な一方で、維持コストを考慮する必要があります。自販機の維持コストの大部分を占めるのが電気代です。自販機を常時稼働させるためには電力が欠かせません。通常、一台の自販機が月に消費する電力はおおよそ3,000～4,000円程度とされています。年間に換算すると、一台あたり36,000～48,000円の費用が必要となる計算です。
そのため、自販機を設置する必要性と維持コストとを比較し、バランスを見ることが重要です。自販機を導入する企業は、自販機から得られるメリットや従業員の満足度向上が、かけるコストに見合うかどうかを検討する必要があります。
設置スペースが必要となる
自販機の導入を考える際には、設置スペースを確保することも必要です。特に、大型の自販機はかなりのスペースをとるため、十分な広さがある場所に設置することが求められます。
もし、狭いオフィススペースに自販機を設置しようとすると、難しい事態に直面します。適切な設置場所がないと、自販機横の通路が狭くなったり、必要な機器や書類を置くスペースが減少したりするなど、従業員が働くための貴重なスペースが窮屈になってしまうことがあります。したがって、自販機を設置する前には、オフィスのレイアウトを慎重に検討し、適切な場所を確保することが重要です。
自販機の導入前に確認すべきこと
自販機の導入を考えるときは、そのメリットや注意点だけでなく、具体的な導入計画についても検討する必要があります。
従業員のニーズを把握する
自販機を導入する際の最初のステップは、従業員のニーズを把握することです。何を求めているのか、どのような商品が必要なのか、どの程度の利便性が求められているのかを、アンケートなどを通じてしっかりと理解することが重要です。
商品の種類や価格帯、利用時間帯など、さまざまな要素について従業員の意見を聞いてみましょう。たとえば、「低価格で購入したい」「いろいろな商品から選びたい」「食品も購入したい」などの要望は、自販機選びの大きな手がかりとなります。利便性についても、自販機の操作が容易であること、商品の補充が迅速に行われること、メンテナンスが容易であることなど、さまざまな要素があります。
従業員がどんなニーズを抱えているかを把握することは、最適な自販機を選択するために非常に大切です。アンケートやミーティングなどを通じて、従業員の声を集めてみてください。
ニーズにあった自販機の種類を検討する
自販機の種類は、飲料だけを扱うものから、おにぎりやお弁当、スナック菓子などの食品も扱うものまでさまざまです。「メーカー自販機」「カップ自販機」「紙パック自販機」「省スペース自販機」など、さまざまなタイプの自販機があるので、自社のニーズにあわせて選ぶことが求められます。
メーカー自販機は、特定のメーカーの商品だけを取り扱うタイプで、そのメーカーの製品が特に人気がある場合や、ブランドとの提携を強調したい場合に適しています。カップ自販機は、飲料を直接カップに提供するタイプで、従業員が自分の好きな飲料を選びやすいのがメリットです。紙パック自販機は、紙パック入りの飲料を提供するもので、持ち運びが容易であり、冷蔵保存が可能な点が特徴です。省スペース自販機は、その名のとおり、限られたスペースに最適化された自販機で、狭いオフィスでも導入できます。
たとえば、従業員が自由に飲料の種類を選べるようにしたい場合は、種類豊富なカップ自販機を選び、スペースが限られている場合は、省スペース型の自販機を選ぶなど、ニーズと状況にあわせて自販機を選択しましょう。
アフターサービスが充実しているかをチェックする
自販機の導入だけでなく、その後のメンテナンスも重要です。たとえば、考慮すべきポイントのひとつとして、自販機から出てくるゴミの回収が挙げられます。自販機から出るゴミは日々積み重なると量が増えてしまうため、これを定期的に回収し、適切に処理してくれるサービスが提供されているかどうかは重要な要素です。ない場合、社内にゴミが溜まってしまい、不衛生な環境を生み出す可能性があります。
また、機械の故障時の修理など、導入後に発生する可能性のある問題に対応するためには、業者のアフターサービスが充実していることが必要です。
ほかにも、自販機の商品が欠品した場合の対応や、季節ごとの商品入れ替えなど、きめ細やかなサービスがあると、より自販機を利用しやすくなります。これらのサービスが提供されているかどうかを事前に確認し、満足度の高い自販機の導入を目指しましょう。
自販機の代わりに、ティーサーバーという選択肢も
自販機の導入が難しい場合や、もっと手軽に従業員の満足度を上げたい場合にはカフェスペースを設置してティーサーバーを導入するのがおすすめです。
ダイオーズのオリジナルサーバー「TEATRO」は、業界初の多機能型ティーサーバー（※2020年10月当社調べ）です。ウォーターサーバーと給茶機の機能が一体化しているため、たったひとつのマシンでさまざまな飲料を提供できます。水に加え、コーヒーやお茶はもちろん、スポーツドリンクやスープ・味噌汁まで、全22種の幅広いラインアップから3種類を選んで楽しむことができます。リフレッシュから適度な水分補給による健康管理まで、さまざまな目的で活用可能です。
TEATROの魅力はバリエーションや利便性だけではありません。ボトル交換がとても容易で、毎日のメンテナンスも簡単です。ボトルは下部に設置するタイプなので、スムーズに取り替えられます。自動洗浄機能もついているので、手間なく清潔に保つことができます。導入後のアフターサービスも万全です。充実の全国ネットワークで定期的に訪問し、無料点検とクリーンアップを実施します。面倒なお手入れの手間をかけることなく、バラエティ豊かな飲み物を楽しむことができます。
さらに、グッドデザイン賞を受賞したスタイリッシュなデザインは、オフィスのインテリアとしても適しています。通常の給茶機の約半分の横幅で、限られたスペースでも設置可能です。置き場所に困ることなく、オフィスにナチュラルに溶け込みます。また、業界初のタッチパネルも搭載しており、簡単操作で各種機能を利用可能です。これ一台で、従業員のコミュニケーションスペースが豊かになるでしょう。
まとめ
オフィスへの自販機導入は福利厚生の充実や緊急時の備えなど多くのメリットをもたらします。一方で、自販機を選ぶ際には考慮すべきポイントも存在します。電力コストや設置スペース、従業員のニーズにあった選択や充実したアフターサービスが必要となることを理解し、効果的な導入を計画しましょう。